住まいのコンシェルジュ

要注意!特に耐震リフォームが必要な5つの建物とは? 方法もご紹介


全国各地で地震が増えたこともあり、耐震リフォームを検討する人が増えてきています。

家具や家電が倒れないように地震対策しているという人は多いのではないでしょうか。
ですが、それよりも大切なのが地震に強い家を作るということです。
いくら家具や家電が倒れないように工夫していたとしても、家が倒壊してしまったら意味がありません。

地震はある日突然やってくる災害なのでできるだけ早めに耐震リフォームを検討してみてはどうでしょうか。
耐震リフォームといっても具体的にどういったことをするのか分からない、不安があるという人のために知っておきたい基礎知識についてご紹介します。

目次

  1. 耐震リフォームの必要性
  2. 耐震リフォームを検討したほうがいい建物
  3. 耐震リフォームの方法
  4. 耐震リフォームの費用・補助金
  5. まとめ

1.耐震リフォームの必要性

1-1.地震から命を守る

耐震リフォームをすることにより、地震が起きても倒壊してしまう可能性を抑えられます。
古い住宅の中には地震に弱い設計になっているものもあるので耐震リフォームして地震に強い家を作ることが求められるのです。

防災について考える際には、どのようにして逃げるかだけでなくこの家で命を守ることができるのかということもよく考えてみましょう。

1-2.大地震からの教訓

過去に発生した大地震として阪神・淡路大震災がありますが、この地震で亡くなった方のうち、9割が家屋や家具の倒壊による圧死が原因であると言われています。

つまり、住宅の耐震性能が優れていれば失われずに済んだ命があったということです。
そう考えると、耐震リフォームの必要性は非常に高いと言えるでしょう。

2.耐震リフォームを検討したほうがいい建物

2-1.老朽化した建物

建物は足回りや水回りから老朽化が始まっていくことが多いですが、家の元となる部分が弱ってしまうと当然ながら地震にも弱くなってしまいます。
何度もメンテナンスしてきたという場合は別ですが、新築で建ててから特に補強工事などを何も行っていないという建物では倒壊の危険性はさらに高くなると言えるでしょう。

2-2.1981年以前に建てられた建物

1981年というのはひとつのポイントになります。
というのも、1981年に過去の大地震を教訓として耐震基準が大きく変わり、耐震性の高い建物が建てられるようになったからです。

1981年以降の基準を新耐震基準、1981年以前のものを旧耐震基準と呼びます。
建物の倒壊被害が非常に大きかった阪神・淡路大震災では旧耐震基準で建てられた建物の被害が多かったため、中古住宅を購入する際にも新耐震基準で建てられているかチェックする人が増えているようです。

旧耐震基準で建てられた建物に住んでいるという方は、早めに耐震リフォームについて検討してみてはどうでしょうか。

2-3.地盤が弱い建物

建物が丈夫であったとしても、地盤の強度がなければ地震に強い家とは言えません。
といっても、地盤に不安があるからといって家を別の場所に移動するというのは難しいのではないでしょうか。

そこで大切になってくるのが耐震リフォームなのです。
地盤を強くすることは難しくても、建物を強化することはできます。

2-4.不安定な建物

安定している建物に比べると不安定な建物は地震に弱い傾向にあります。
不安定な建物といえば、オーバーハングしている建物です。
オーバーハングとは、一階よりも二階のほうが突き出した形になっている構造のことで、土地の広さやデザインの理由からオーバーハングとなっている建物があります。

一階よりも二階の方が広いということを考えると、それだけでもバランスが悪く、地震には弱いことが想像できるのではないでしょうか。
こういった建物もリフォームで耐震補強することを考えたほうがいいです。

2-5.1階の強度に不安がある建物

一階部分を店舗や車庫にしているといった理由から、壁を減らしている建物も耐震面で不安があります。
例え2階の耐震補強がしっかりしていたとしても1階部分が倒壊してしまえば被害は大きくなるため、壁が少ない建物もしっかり耐震リフォームをしましょう。

3.耐震リフォームの方法

3-1.基礎の補強

基礎の補強は大がかりな耐震リフォームとなりますが、家の土台となる部分でもあるのでリフォームをする価値は大きいです。
内装などを全て撤去して行うのが一般的で時間もかかりますが、築20年以上の家に住んでいるという場合は基礎の耐震補強についても考えてみてはどうでしょうか。

3-2.壁の補強

壁の補強も耐震性能を高めるためにはとても大切です。
必ずしも耐震性能が高い壁に交換しなければならないというわけではなく、既存の壁を利用して耐震性能を高める方法もあります。

3-3.部材の交換

湿気の多い地域や害虫の被害を受けている建物は部材が傷んでいることも珍しくありません。
傷んだ部材は耐震性能が落ちてしまうので新しく丈夫なものに取り換えることで耐震性能がアップします。

3-4.建物全体の補強

基礎や壁といったように一部分だけ耐震リフォームするのもいいのですが、やはり建物全体の耐震補強が大切です。
一部分だけ耐震リフォームしても実はそれほど耐震性能がアップしていないこともあるため、家全体を補強する方法を選択しましょう。

4.耐震リフォームの費用・補助金

4-1.耐震リフォームの費用

耐震リフォームの費用は、どのような工事をするかによって大きく変わってきます。
構造にも手を入れる場合は100万円以上の費用がかかってしまうことが多いため、業者に相談しながら費用を確認していきましょう。

注意しなければならないのが、「とにかくすぐに耐震リフォームをしないと危険」と不安をあおってくる業者です。
このように急いで契約を迫ってくる業者は信頼できないので避けておいたほうがいいでしょう。

4-2.耐震リフォームの補助金

耐震リフォームをする際には補助金や助成金を受け取れます。
いくら受け取れるのかというのは自治体によって違ってくるため、助成金を申請する前に確認しておいたほうがいいでしょう。

4-3.耐震リフォームの注意点

耐震リフォームを行う際には、信頼できる業者に任せることが大切です。
中には高い費用を請求しておきながらまともな工事をしないような悪質な業者も存在します。

気になる業者を見つけたら、まずは資料請求をし、本当に信頼できるのかチェックするといいですね。
実績などもその業者の評価を判断するうえで大切なポイントになるのでホームページなども覗いてみてはどうでしょうか。

満足のいく耐震リフォームを行うためには細かい相談にも乗ってくれる丁寧な業者を選ぶことが重要です。
不安なことや質問についてはひとつひとつ優しく答えてくれる業者を選択したほうがいいでしょう。

ろくに説明もせずに契約を迫ってくるような業者は信用できないため、他の業者を選択したほうが安心です。

まとめ

いかがでしたか?

  • 耐震リフォームの必要性とは?
  • 地震で倒壊の可能性がある建物
  • 耐震リフォームの方法について
  • 費用・補助金に関すること

以上のことについてご紹介しました。
耐震リフォームしたほうがいいということは分かっているものの費用が心配で…という人もいると思いますが、補助金や助成金を活用しながら地震に強い建物作りをしましょう。

大きな地震が実際に起きてから耐震リフォームについて考えても遅いですよね。
もしかしたら明日にでも地震が発生してしまうかもしれないという可能性を考え、早めの対策をおすすめします。