2015/11/15 2024/3/18 その他

誰でもできるわが家の耐震診断。10のチェックポイントで確かめよう！

わが家の耐震性能はどれくらいあるのか。築年数が30年以上と古くなってくると、とても気になってくるでしょう。専門家に耐震診断を依頼する前に、ご自分で大まかに判断できるといいですよね？誰でもできるわが家の耐震診断。10のチェックポイントを紹介します。さあ、すぐに始めて確かめてください。

住宅の耐震診断
誰でもできるわが家の耐震診断
耐震リフォームと制震リフォーム
会社選びの注意点
まとめ

1．住宅の耐震診断

1-1．木造住宅の耐震診断

木造住宅の耐震診断の基準として広く活用されているのは、一般財団法人日本建築防災協会の「木造住宅の耐震診断と補強方法」です。「誰でもできるわが家の耐震診断」「一般診断法」「精密診断法」の3つの方法があります。
誰でもできるわが家の耐震診断は、専門知識がなくても、大まかな目安として判断する方法です。今回は、この方法を中心に紹介します。
また、一般診断法と精密診断法では、木造住宅が大地震の揺れに対して倒壊するかしないかを、上部構造評点（Iw）で判断する方法です。次のようになっています。

1.5以上：倒壊しない
1.0以上～1.5未満：一応倒壊しない
0.7以上1.0未満：倒壊する可能性がある
0.7未満：倒壊する可能性が高い

建物が必要な耐震性能を満たすには、Iw値1.0以上が必要です。

1-2．マンションの耐震診断

鉄筋コンクリート造りなどによるマンションの耐震性能は、Is値という指標で表されます。値が大きいほど耐震性能は高くなり、0.6以上が必要です。安全性を考慮して、0.7以上とするケースもあります。
分譲マンションは、区分所有建物であるため、勝手に耐震改修することはできません。一般的に管理組合の総会で、4分の3以上の決議が必要です。区分所有者の間で、合意形成を図ることが重要になります。

2.誰でもできるわが家の耐震診断

国土交通省が監修し、日本建築防災協会が作成した「誰でもできるわが家の耐震診断」は、木造の家に住んでいる方が、ご自分で耐震性を簡単にチェックするための診断方法です。診断の対象としているのは、1～2階建ての戸建て木造住宅（在来軸組構法、枠組壁工法）ですが、3階建て住宅にも目安として適用できます。
診断するのは全部で10項目。正式には協会のホームページから入って診断してください。ここでは、要点を紹介します。該当する項目に丸印をつけましょう。丸印1つが1点です。

建てたのは1981年6月以降
いままでに大きな災害に見舞われたことがない
増築していない。または、建築確認など必要な手続きをして増築を行った
傷んだところはない。または、傷んだところはその都度補修している。健全であると思う
建物の平面は、どちらかというと長方形に近い平面
一辺が4m以上の大きな吹抜（ふきぬけ）はない
2階外壁の直下に1階の内壁または外壁がある。または、平屋建てである
1階外壁の東西南北どの面にも壁がある
瓦など比較的重い屋根葺（ぶき）材であるが、1階に壁が多い。または、スレート・鉄板葺・銅板葺など比較的軽い屋根葺材である
基礎は、鉄筋コンクリートの布基礎またはベタ基礎・杭（くい）基礎

いかがでしたか？判定や今後の対策は次のとおりです。

10点満点：すべての項目に丸印がつけば、ひとまず安心です。念のため専門家に診てもらいましょう
8、9点：専門家に診てもらいましょう
7点以下：心配ですので、早めに専門家に診てもらいましょう

耐震診断にかかる費用は、一般診断の場合、1棟でおおむね10～20万円（建築当時の設計図面がある場合）。建物形状や築年数で異なります。耐震診断や補強工事には、多くの市区町村で助成制度があるので、相談してください。

3．耐震リフォームと制震リフォーム

耐震診断の結果、補強するリフォーム工事には、耐震、制震、免震があります。免震リフォームは、かなりの高額になるので、今回は、耐震リフォームと制震リフォームを紹介しましょう。

3-1．耐震リフォーム

耐震リフォームは、基礎や柱・梁（はり）など、構造体を強固にして地震に耐えるようにリフォームすることです。

基礎の補強：玉石基礎などの場合は、鉄筋コンクリート造りの布基礎に変えて、土台とアンカーボルトで固定して補強します。北側や台所・浴室の土台まわりは腐っている可能性も。場合によっては土台の交換や柱を継ぎ足して金物で補強する必要があります。また、シロアリ対策（防腐）もするといいでしょう。
壁の補強：筋かいを入れるか、構造用合板（厚さ9mm以上）を柱・土台・梁（はり）などにくぎ打ちして補強します。筋かいや構造用合板で補強した壁の量を増やすと同時に、バランス良く配置することが大切です。隅部を壁にすると、効果がより高まります。
接合部：くぎ止めだけの接合部は、抜けはずれる心配があります。柱と土台、筋かいと柱（または土台、梁）、柱・梁の接合部は、金属金物を使って補強するのが一般的です。

3-2．制震リフォーム

制震リフォームは、ダンパーと呼ばれる装置を筋かいなどに組み込み、地震の揺れを吸収する構造にしたリフォームです。耐震リフォームと併用して使われる例も増えてきました。
制震リフォームでは、高度な構造計算が必要です。建築確認が不要なリフォームの場合、本当に耐震性能が高まるのか、確かめる方法がありません。したがって、技術力のある会社に依頼してください。耐震性能を満たしたうえで、さらに性能を上げるための制震リフォームをおすすめします。

3-3．耐震補強の費用

耐震補強には、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。結論をいうと、補強場所や補強内容によって変わってきます。耐震リフォームと制震リフォームでは、どちらが高い安いと一概にはいえないでしょう。むしろ、費用対効果を考えて選ぶべきです。
日本木造住宅耐震補強事業協同組合が2015年8月に発表した調査によると、耐震補強工事の平均金額は約152万円（中央値は128万円）になっています。平均築年数は約34年。古い家になるほど、費用がかかるケースが多く、中には500万円以上もあります。

4．会社選びの注意点

耐震診断や耐震補強工事をする際の一番のポイントは、技術力と実績があるところに依頼するということです。診断や工事を行う際に、公的な補助金を受けられる場合は、信頼できるといえるでしょう。
私たちは、既存住宅の耐震改修専用工法として「ガンコモン」を開発しました。外周部をコルセットを巻くように固め、建物を一体補強する工法と、開口部などの弱い部分を鉄骨で集中的に補強する工法の2つがあります。従来の工法の半分程度のコストで施工が可能です。
1981年以前につくられた住宅で、耐震補強（Iw値）が1.0以上に補強した場合には、30万円の公的補助金を受けることができます。これ以外にも精密診断費用の補助（9万円）、65歳以上の高齢者の場合には別途で上乗せの補助（20万円）も。ぜひ、無料見積もりをご依頼ください。